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グランディハウス

6.18%

会社予想利回り

建設・住宅 プライム

グランディハウス

GRANDY HOUSE CORPORATION

2/5

データ確認: 会社予測で最終益に大幅変動あり (+20.1%)

総合評価

住宅建設業。営業利益が急減少傾向。配当性向126.43%で赤字同然の支払い。ROE=3.1%と低迷。PBR=0.62と市場は低評価。D/E=149.8倍と過大な有利子負債。配当継続性に重大な懸念。

事業概要

北関東を中心とした注文住宅・分譲住宅の施工・販売。土地の仕入れから設計・施工・販売まで一貫対応の住宅メーカー。

英語原文(yfinance)を表示

Grandy House Corporation constructs and sells pre-built and custom-built homes in Japan. It is also involved in condominium sales, new and used home sales, new and used home renovation, construction material manufacturing and sales, and real estate leasing business. Grandy House Corporation was incorporated in 1991 and is headquartered in Utsunomiya, Japan.

主なリスク

建設コスト上昇と販売単価の乖離が利益率を圧迫。金利上昇による住宅需要の冷え込みリスク。D/E149倍という高レバレッジは借入コスト増大で財務を脆弱にする。

推奨スコア

28

/100

配当安定性

38

/100

成長性

14

/100

高配当 落とし穴チェック

pass 3 fail 1

① 営業CFが配当を裏付けているか

営業CF / 配当総額 = 9.33倍(裏付けあり)

pass

② 直近5年の配当安定性

直近5年間で20%超の配当削減なし

pass

③ バリュエーションが歴史的低位水準

5年レンジの71%位置(高値圏で高配当を追っている)

fail

④ 斜陽産業・規制リスクなし

リスク要因: 不動産(高負債リスク)

caution

⑤ 負債率60%以下(過剰レバレッジなし)

負債率53.3%(60%以下 ✓)

pass

5基準中3pass・1fail。一部要注意項目あり。詳細確認推奨。

主要指標

現在株価

¥518

配当利回り(TTM)

618.00%

配当性向

101% ⚠

PER

16.3倍

PBR

0.60倍 解散価値以下

ROE

3.7%

営業利益率

4.4%

D/E比率

146.11

時価総額

15億円

売上成長率

-0.1%

利益成長率

+45.2%

ベータ

0.25

52週株価レンジ

安 ¥499
高 ¥660

株価:518 / 52週高値比:78% / 52週レンジ12%位置

財務推移(年次)

売上高(百万円)

年度 2022202320242025
売上高 45,200 48,500 51,200 49,800
前年比 - +7.3% +5.6% -2.7%
営業利益 2,8502,1001,580980
営業利益率 6.3% 4.3% 3.1% 2.0%
純利益 1,8501,380980540
純利益率 4.1% 2.8% 1.9% 1.1%
FCF -4,200 -5,800 -6,500 -7,200

単位: 百万円

自己資本比率

11.2%

ROE

3.1%

低水準(5%未満)

財務推移 総評

売上は横ばいだが営業利益が急落(2022年の2.85Bから2025年は0.98Bへ)。FCFは全期間大幅マイナス。

配当推移・安定性分析

現在利回り

5.8%

配当性向

126%

5年CAGR

+5.3%

連続増配

3年

配当履歴(円)

年度 配当額 前年比 増減
2021年 26 -7.1% 減配
2022年 28 -6.7% 減配
2023年 30 -6.2% 減配
2024年 32 0.0% 据置
2025年 32 -
⚠️

配当性向 126% — 過剰(配当維持困難リスク)

5年CAGRは約5%。ただし利益急減で配当性向が急上昇中

配当分析 総評

配当性向126.43%で現在の利益水準では維持不可能。営業利益の急減傾向が続けば近い将来に減配が不可避。

業界比較・市場評価

セクター: 建設・住宅

バリュエーション比較

指標 当社 業界平均(推定) 評価
PER 42.5倍 18.0倍 割高
PBR 0.62倍 1.00倍 割安
ROE 3.1% 7.0% 低位

業界トレンド

建設コスト高止まりと金利上昇が住宅着工数を抑制。特に注文住宅は価格上昇で需要に影響。

競争優位性・市場ポジション

地方中堅住宅メーカーとして地域密着が強み。ただし大手との差別化が困難で収益性が低下中。

アナリスト評価

カバレッジなし

コンセンサス

アナリスト評価 総評

機関投資家カバレッジなし。利益急減・高レバレッジ・高配当性向の組み合わせは危険なシグナル。

データ取得日: 2026-07-05 / 本レポートは情報提供目的です。投資判断はご自身の責任で行ってください。